# 退職後の医療保険は本当に必要？ 必要ならどう選ぶ？
以前、第一生命の「堂々人生」という保険に加入していました。面白い特約があり、三大成人病にかかると以降の保険金支払いは終了し、代わりに一定額を死亡まで年金として受け取れるものでした。年間180万円の給付金を受け取れる特約に加入し、月2万円の掛け捨てで開始しましたが、10年後に月5万円に値上げされたため解約しました。この特約はその後新規募集が停止され、既存契約者も更新時の保険料が大幅に値上げされたことから、保険会社にとって不利な契約だったようです。加入者にとっては死亡まで一定の収入が得られる安心感は魅力でしたが、保険会社の収支予想が外れたのでしょう。
## 退職後の医療保険を考える
さて、本題の退職後の医療保険です。現在、会社の団体医療保険に加入していますが、退職後は医療保険がなくなります。そこで、まず「本当に医療保険が必要なのか？」を検討してみましょう。
ライフネット生命のサイトにもあるように、高額医療費は国がかなり補助してくれます。
例えば、一般的な60日間5000円入院保証の終身医療保険に50歳で加入した場合、月3000円の保険料を35年間支払うと、総額126万円になります（3000円×12ヶ月×35年）。一方、1回の入院で支払われる最大金額は入院保障と手術給付金合わせて60万円（5000円×60日＋30万円）。3回給付を受ければ投資分の回収ができますが、60万円の給付金を得るには、100万円かかる手術と60日間の入院が必要になります。そんな大病を3回も経験する確率は低いでしょう。
日本の病床数は約156万床でほぼ満床状態です。国民の約1.3％が常に入院していると仮定すると、年間の平均入院日数は約4.7日（365日×1.3％）となり、35年間で約164日になります。この場合、入院費の給付金は約82万円（4.7日×35年×5000円）となりますが、実際は特定の人が長期入院しているため、平均入院日数はもっと短くなるでしょう。
このように、医療保険の保障上限は低く、「安心を買う」という保険本来の役割を果たせているとは言い難いのが現状です。自動車保険なら月3000円で他人を死亡させた場合に1億円が支払われ、火災保険なら月2000円程度で家が全焼しても数千万円の給付金が受け取れます。しかし、医療保険は保障が小さすぎるのです。
## 寝たきりリスクへの備えこそ重要
本当に必要なのは、寝たきりなど、長期的な介護が必要になった場合のリスクヘッジです。入院して小銭が返ってくるような投資型の保険ではなく、大きなリスクに備えた保険を選びたいものです。
医療保険に加入している人が多いのは事実ですが、蓄えがあるなら、医療保険の支払額を別枠で貯蓄するか、自分で投資した方が良いかもしれません。
## 結論：蓄えがあれば医療終身保険は不要
結論として、入院費を一括で支払えるだけの蓄えがあれば、医療終身保険は不要と言えるでしょう。 ご自身の経済状況とリスク許容度を考慮して、最適な選択をしてください。