以前、退職後の国内での生活費を算出していました。詳細はこちらの記事をご覧ください。
新たな計画：半日半タイでの生活費再計算
今回のシミュレーションでは、タイ5ヶ月＋日本（札幌）7ヶ月を想定し、現在住んでいるマンションは賃貸として固定資産税・積立金・管理費を家賃から捻出。税引後月収は7万円の利益とします。
主要な生活コスト（年間）
- 食費：9万円×7ヶ月＝63万円
5万円×5ヶ月＝25万円 - 住宅費：3万円×12ヶ月＝36万円、タイ時期は15万円
- 光熱費：日本3万円×12ヶ月＝36万円（タイは1万円＋2万円）
- 電話・ネット：1万円×12ヶ月＝12万円
- スマホ更新：2万円（2年ごと）
- 国民保険：0.7万円×12ヶ月＝8.4万円
- 病院費：日本で12万円、タイでは薬のみ
- 散髪：0.4万円×6ヶ月＝2.4万円
- 趣味のおこずかい：3万円×12ヶ月＝36万円（7万円に減額可）
- 鉄道交通費：1万円×12ヶ月＝12万円
- 航空運賃：3.8万円×4回＝15.2万円
- リタイヤメントビザ発行：4万円（更新は2万円）
合計支出：279万円
収入と貯蓄のバランス
- 賃貸収入：7万円×12ヶ月＝84万円
- 貯蓄切り崩し：240万円
- 合計可能金額：324万円
上記の条件では、趣味のおこずかいを7万円に減らしても余裕があります。また、札幌家賃を5万円、タイ家賃を5万円とすれば、さらに安定した収支が期待できます。
不労所得とリスクヘッジ
マンションの固定費削減により、月4万円の不労所得が確保できるため、余裕ある暮らしが実現します。駅前に位置する自宅マンションは来年近くにショッピングモールが開設予定で、家賃収入の安定性も高いです。
さらに、タイ物価上昇時に札幌で冬を過ごすリスクヘッジとして、賃貸マンションはそのまま維持し、必要に応じて再開業できる体制を整えています。年間数十万円の副収入（ネット・軽いブローカー等）やタイでの不動産投資も視野に入れれば、贅沢な生活が可能です。
注意点
- 年収が106万〜130万円を超えると年金・税金が再発生するため、その壁を意識した計画が必要です。
- タイでの賃貸解約リスク（5ヶ月間空き家になる可能性）があります。対策として、ミニミニのような高級オプションは避ける方が安全です。
- 確定申告時期はタイ在住期間中であり、郵送で対応する必要があります。バッファーを確保しておけば問題なく暮らせます。
総じて、計画的に収支とリスクを管理すれば、退職後の国内外での生活は十分に実現可能です。