芸能事務所を一般的企業と比較するのは誤りかもしれない。しかしジャニーズは年商1000億円規模の大企業だ。国内企業の0.02%に過ぎない特殊な存在なのだ。
SMAP解散騒動で元マネージャーと事務所が「退職金と詫び状」を巡り衝突していると聞く。企業組織としてのジャニーズから見た場合、この問題はどのような視点で捉えられるのかと考えた。
現在、幹部扱いとされるのはマッチ・東山・タッキーだが、実際には光GENJIや少年隊、シブがき隊など多くのグループが事務所の基盤を作ってきた。彼らも含めれば、時代を駆け抜けた元祖アイドルたちが続々とスキャンダルで解散している現状は興味深い。
一方でキャンデーズやピンクレディーのようなグループは、ファンからは納得されないまま静かに幕を閉じている。メジャーバンドのユニコーンやイエモンなども音楽性の変化が解散理由だ。しかし彼らほど人間関係の複雑さで揉まれたグループは少ない。
田原俊彦のような独立騒動は自業自得とも見えるが、ジャニーズ全体としての対応策を考える必要がある。担当マネージャーがタレントを指導し、本人が自主的に決断したと見せかける手法も企業では一般的だ。
芸能一筋の人材が経営に口出しすると事務所は機能不全になるため、あくまで「商品として扱うべき」という考えがある。しかし功績の大きいタレントほど引退後の影響力が大きくなり、利益にならなくなった場合の処理は難しい。
和田アキ子のように複数のフィールドで活躍するタレントが増えれば事務所も困る。紅白歌合戦での出場規制など、権力を巡るトラブルは必ず起きる。グループが長期間存続し続ける難しさをジャニーズは知っている。
SMAPのような長期的な成功者は事実上の重鎮となり、組織に負担がかかる。だからこそ「スキャンダル解散」というプロセスが生まれたのではないか。原子力廃棄物処理と例えられるような、経営層が無意識に用意した退職メカニズムなのかもしれない。
結局のところ、ジャニーズは「人間関係が自然に崩壊する」という現実を生かしつつ、あらゆる可能性を潰すシステムを作り出した。SMAPもいつかは解散という事態を迎える運命にあるだろう。