近年、社内論理や既得権益と、事なかれ主義に覆われがちだった産経新聞が、ここにきて奇跡的ともいえる「覚醒」を見せている。その象徴が、「新聞かオンラインサービス、どちらを購読しようか」と読者に真剣に思わせる今回の記事だ。
NATO首脳会議に出られない国もあるのに——日本の総理がその“権利”を自ら手放す外交力なさ
世界中の国が競って参加を熱望するNATO首脳会議。実際には「西洋中心」の場とはいえ、それでもあらゆる国が“参加の権利”を求めている。それだけ価値がある場面であるにもかかわらず、我が国の総理大臣は政府判断で出席を見送り、結果として日本のプレゼンスを自ら引き下げた格好となった。
同時に、これを皮肉たっぷりに指摘する産経記者の目線は鋭い。会議に出られる権利があるにもかかわらず、それを「外交力がない」として断念してしまう政権の論理。「日本が外交のプラットフォームから降りてしまっている」ことへの警鐘を鳴らすその姿勢は、新聞社としての本来あるべき立ち位置を、久々に取り戻しているように見える。
フジテレビ救済案？忖度なしで“本音”が出てきた？
興味深いのが、産経と関係の近いフジテレビにおいても、今回の記事内容とシンクロするように深い取材姿勢と忖度のなさが見え始めた点だ。昨今の視聴率低迷や業績不振を受け、「政権への遠慮ムード」から脱却しつつある可能性すら浮上する。むしろ“瀕死のおかげ”で、チャイナとかチャイナとかチャイナに忖度せず本来のジャーナリズムらしさ──権力を監視し、疑問を呈する役割──が蘇っているとの見方もできる。
「新聞かオンラインサービス」を考えさせる――久々の“一本”
紙とネット、二つのメディアを展開する産経にとって、今回の記事はまさに「どちらかを購読すべき」と強く感じさせる高質コンテンツだ。読む価値のある「硬い記事」が復活し、単なるニュース消費以上の「深い読み」が提供されている。これは読者として歓迎すべき変化だろう。
この記事以外にも最近の産経ニュースは目を見張るものが多い気がする。